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あんしん住宅購入術
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更新日 : 15/11/28

中古の平均築年数20年、30年超も2割を超える!、ねらい目の築年数とは

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中古マンション、中古戸建住宅の売買の取引で、取引される物件の築年数はどのくらいでしょう。

首都圏では、平均築20年の物件が最も取引されてます、築30年以上の物件も全体の20%を越えてきています。(東日本不動産流通機構資料

逆に築15年以下の築浅物件が取引される比率が少なくなってきています。

中古住宅平均成約築年数(首都圏)

・中古マンション 21.77年

・中古戸建住宅 20.48年

さて、築20年、築30年といえば、日本はバブル全盛期、住宅着工戸数も167万戸程度、昨年の着工戸数が88万戸だったことを考えると、実に今の倍近く新築住宅が建てられていたのです。

中古住宅市場でこの時期の物件が多くなっているのは当然ですが、購入する側も、築20年や30年の中古物件も抵抗なく、購入する時代になってきたといえます。

また昭和56年以降の物件(築34年)以降の物件は、新耐震基準に適合している為、比較的、構造、耐震性も安心して購入できるというメリットがあります。

ただし、新耐震基準は、昭和56年6月1日以降建築確認をとった物件が対象になる為、正確には築34年よりも築浅になります。不動産会社に新耐震基準に適合している物件かどうかを問い合わせた方がよいでしょう。

さて、中古物件売買の成約価格ですが、以下のようになっています。

中古マンション

・築0~5年 4000万円

・築16年~20年 2000万円台

・築21年以上2000万円未満

中古戸建住宅

・築20年以内 3000万円台

・築20年超2000万円台

価格でみても、築20年以上は、中古マンション、中古住宅ともこなれています。また、戸建住宅では約20年で建物評価額が0と査定される場合が多い為、築20年以降の物件で建物がしっかりしている物件はお買い得となっている可能性があります。

予算に成約があるなら、築20年~34年までの物件を探すという手もあるのではないでしょうか(T.S)

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